注目のイーロン・マスク映画、主要プラットフォームから前代未聞の広告排除

アレックス・ギブニー監督が手がけるイーロン・マスクのドキュメンタリー映画『Musk（原題）』。10月9日の全米公開を控える本作の配給元は今、前代未聞の壁に直面している。なんとYouTube、TikTok、Meta、そしてXといった主要SNSが、本作の予告編の有料広告掲載を一斉に拒否したのだ。

▼注目のイーロン・マスク映画、異例の広告排除へ

マスクがオーナーを務めるXの対応は想定内だが、他社の拒絶は配給会社にとって寝耳に水であった。彼らは「政治的コンテンツの規約違反」を理由に挙げている。しかし、予告編には単なる政治集会の風景が収められているだけで、特定候補の応援を意図するものではない。

プラットフォーム側が有料広告すら拒む事態は、まさに本作が問う「言論の自由の危機」を自ら証明するかのようだ。4時間に及ぶこの大作は、マスクによる世論操作やXでの言論統制疑惑を鋭く突いている。それだけに、今回のSNS各社の対応は大きな波紋を呼んでいる。

不可解なのは各社の対応の違いである。Metaは過去のスキャンダルから政治広告に敏感だが、すでに配給元の異議申し立てを却下。一方、条件付きで選挙広告を認めているはずのYouTubeとTikTokは、現在も再審査の要求を検討中だという。

【動画】ドキュメンタリー映画『Musk（原題）』予告編

▼宣伝の生命線が絶たれる危機

巨額の予算を持たないドキュメンタリーにとって、SNSでの口コミは最大の武器であり生命線である。Xに至っては本作だけでなく、同配給会社の別作品の広告まで拒絶し、一切の対話に応じていない。巨大IT企業による事実上の「締め出し」が危惧されている。

配給元のBleecker Street担当者は「当初は広告掲載を拒否されましたが、先方の考えが変わることを期待して、Xを除く3社には引き続き異議を申し立てているところです」と明かした。言論の自由を描く作品が直面した皮肉な事態の行方に注目が集まる。

※本記事は英語の記事から抄訳・要約しました。

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