トッド・ヘインズ、トランプ政権の影響を懸念「民主主義が危機に」

第75回ベルリン国際映画祭の審査委員長を務めるトッド・ヘインズ氏は、トランプ政権が映画業界や社会全体に与える影響について懸念を示している。彼は、現在の状況があまりにも急速かつ攻撃的に進行しており、民主主義の未来が危機に瀕していると指摘する。

ヘインズ氏は、トランプ政権が映画業界だけでなく、社会全体にどのような影響を及ぼすか予測が難しいと述べる。状況の変化があまりにも急速で、理解が追いつかないほどだという。

彼は、現在の政治状況を「ムチ打ちのような状態」と表現し、権威主義的な政府でさえここまで急激な変化を遂げることは珍しいと語る。映画の未来は気がかりだが、彼が最も懸念しているのは民主主義の行方だ。

ヘインズ氏は、メディア企業が自己検閲に走る傾向を危惧している。DEIプログラムの撤廃が相次ぐなか、企業や個人は受け身の姿勢を取っているが、一度譲歩を始めるとさらなる圧力がかかると警鐘を鳴らす。

彼は、権威主義的な勢力に対して決して譲歩してはならないと主張する。相手は飽くなき存在であり、妥協しても報酬があるわけではないため、強い姿勢を貫くことが重要だと訴える。

ただし、現在の抵抗運動はまだ十分に組織化されておらず、強固な基盤を築くには至っていないと分析する。それでも、多くの人々が危機感を抱き、戦おうとする意志を持っていることには希望があるという。

最後に、ヘインズ氏は、現状を打破するためには明確な指導者が必要だと述べる。現在の攻撃によって優先すべき課題が曖昧になっているため、今こそ状況を正確に理解し、行動を起こす時だと訴えている。

※この記事は要約・抄訳です。オリジナル記事はこちら。

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