映画制作にAI革命？スカイダンスCEO、『ジュラシック・パーク』や『ターミネーター2』を例に可能性を語る

スカイダンスのデヴィッド・エリソン会長兼CEOが、映画・テレビ業界におけるAI（人工知能）の可能性について語った。AIによって制作費を抑えながら、より多くのオリジナル作品に挑戦できるようになると期待を示し、CGI技術の登場を上回るほどの変革になるとの見方を明らかにした。

デヴィッド・エリソン、AIは映画制作に大きな変革をもたらすと期待

エリソンが今回の発言を行ったのは、ワーナー・ブラザース・ディスカバリーの買収完了後、統合会社スカイダンスとして初めて開催された決算説明会でのこと。同社は2026年10月6日に買収を完了し、パラマウントとワーナー・ブラザースを傘下に収める新たなエンターテインメント企業として始動した。エリソンは会長兼CEOを務め、イノン・クライツが共同CEOとして日常的な事業運営と統合を担当している。

エリソンは、統合会社をテクノロジー重視のメディア企業として位置づけ、AIの活用にも積極的な姿勢を示した。

一方で、AIによって大量生産される低品質なコンテンツについては懸念も示している。

「AIによって粗製濫造されたコンテンツがあふれる時代であっても、丁寧に作り込まれたストーリーテリングには、常に高い価値があると考えています」とエリソンは説明。そのうえで、AIの技術革新は非常に速いスピードで進んでいると指摘した。

同氏は、AIを活用して制作期間を短縮し、コストを削減することで、スタジオがより効率的にコンテンツを生み出せるようになると期待している。

スカイダンスは、業界でも最大規模の投資を続けている。対象は映画やテレビシリーズだけでなく、HBOのドラマ作品、CBSの番組、スポーツ中継など多岐にわたる。こうした膨大なコンテンツ投資をより効率的に活用するうえでも、AIは重要な技術となりそうだ。

エリソンはAIが映画制作にもたらす可能性について、次のように述べた。

「AIは、現代史上最大の創造的ブレイクスルーとなる可能性があります。これに匹敵するものがあったとすれば、1990年代初頭にCGIやデジタル合成技術が登場したときでしょう」

さらに、CGI技術の発展によって『ジュラシック・パーク』や『ターミネーター2』のような作品が生まれたことに触れ、AIはそれ以上に大きな影響を映画制作にもたらす可能性があるとの考えを示した。

「AIがそれ以上に大きな影響を与えないとは考えにくい。創造性を大きく解き放つ、すばらしい機会になると個人的には信じています」

また、エリソンはAIをアーティストに取って代わるものではなく、創作を支援するためのツールと位置づけている。AIによって制作の効率が高まる一方で、人間のクリエイターによる手作りのストーリーテリングには、今後も高い価値があるとの考えを示した。

『ターミネーター』を例に、AIによる映画制作費の削減を説明

エリソンは、AIが映画制作にもたらす具体的なメリットを説明する際、自身が特にお気に入りだという『ターミネーター』シリーズを例に挙げた。

ジェームズ・キャメロン監督が手がけた1984年公開の第1作は、約400万ドル（約6億3,200万円）の製作費で作られた。エリソンによると、同作を現在、ショットごとに同じように再現しようとすれば、6,000万〜7,000万ドル（約95億〜111億円）が必要になるという。

エリソンは、こうした制作費の違いが、映画業界における作品づくりのリスクにも影響すると指摘する。

「業界全体を見ても、これほどのリスクを取る企画はそう多くありません。こうしたツールを活用すれば、制作予算をより抑えやすくなり、リスクを取ってオリジナル作品に挑戦しやすくなると考えています」

つまり、AIによって映像制作にかかるコストを削減できれば、これまで予算面で実現が難しかった企画にも取り組みやすくなるということだ。特に、実績の少ない新人監督や、独創的なアイデアを持つ映画製作者にとって、新たなチャンスにつながる可能性がある。

また、キャメロン自身も映像技術の進化に積極的に取り組んでいる。自身の制作会社ライトストーム・ビジョンは2026年9月、AIを活用した3D映像変換技術を手がける企業アウトサイダーズ（Outsyders）を買収した。同社の技術とライトストーム・ビジョンの3D映像制作技術を組み合わせ、映画や配信コンテンツなどに向けた制作体制の強化を目指している。

パラマウントとワーナー・ブラザースの統合にもAIを活用

AIの活用は、統合後のスカイダンスが進める事業効率化においても重要な役割を果たす。

同社はパラマウントとワーナー・ブラザース・ディスカバリーの統合によって、少なくとも60億ドル（約9,477億円）のコスト削減効果を見込んでいる。企業管理部門の重複解消、不動産や施設の整理、バックオフィス業務や社内機能の集約などに加え、AIを活用した業務プロセスの導入も効率化策のひとつに含まれている。

その具体例として挙げられたのが、動画配信サービスの統合だ。パラマウントプラスとHBO Maxについては、まず2027年初頭にセット販売を開始する予定。その後、AIツールなどを活用し、両サービスのバックエンドシステムを約1年以内に統合することを目指している。

エリソンは、こうした統合が野心的な目標であることを認めながらも、最新のAIツールを活用することで実現できるとの見方を示した。

また、同氏は両社が保有するフランチャイズ作品の強みについても言及。10億ドル（約1,580億円）規模の収益を生み出すフランチャイズを約40作品抱えていると説明した。こうした強力な知的財産（IP）は、AIによって大量のコンテンツが生み出される時代においても、他社との差別化につながると考えている。

さらに、パラマウントプラスとHBO Maxの2サービスは、合計で世界2億300万人の加入者にリーチしているという。エリソンは、こうした大規模な配信基盤にAIによる制作・運営の効率化を組み合わせることで、コンテンツの価値をさらに高められると期待している。

AIを単なるコスト削減の手段としてではなく、創造性を広げ、事業全体の成長を後押しする技術として捉えるエリソン。映画制作の現場から配信サービスの運営まで、スカイダンスが進めるAI活用がエンターテインメント業界にどのような変化をもたらすのか、今後の動向が注目される。

※本記事の日本円表記は、2026年11月10日時点の為替レートを基に換算しています。

※本記事は英語の記事から抄訳・要約しました。

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