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ディズニー絶好調の理由は?『トイ・ストーリー5』とディズニープラスが牽引、最新四半期決算で明らかに

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ディズニー絶好調の理由は?『トイ・ストーリー5』とディズニープラスが牽引、2025年度決算で明らかに
『トイ・ストーリー5』より 写真:Disney/Pixar
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ウォルト・ディズニー・カンパニーが2026年度第3四半期決算を発表し、『トイ・ストーリー5』をはじめとする映画事業、ストリーミングサービス、テーマパーク部門が業績を牽引したことを明らかにした。売上高は市場予想を下回ったものの、営業利益と1株当たり利益は予想を上回り、好調な事業展開を示した。

『トイ・ストーリー5』とテーマパークがディズニーの成長を支える

ディズニーの第3四半期売上高は前年同期比7%増の252億ドル(約3兆9,564億円)を記録し、部門営業利益は21%増の55億ドル(約8,635億円)となった。

エンターテインメント部門の売上高は113億ドル(約1兆7,741億円)、営業利益は16億8,000万ドル(約2,636億円)。特にストリーミング事業では、ディズニープラスとHuluを中心としたSVOD部門の収益が7億1,200万ドル(約1,117億円)に達し、前年から大きく改善した。

また、テーマパークなどを含む「エクスペリエンス部門」も好調だった。売上高は前年同期比10%増の100億ドル(約1兆5,700億円)、営業利益は20%増の30億ドル(約4,710億円)を記録した。

海外からの来園者数は依然として低調だったものの、米国内の来園者や年間パス購入者の増加が補ったという。

ディズニープラスは「包括的な会員エコシステム」へ

ディズニーは今後、ディズニープラスを単なる動画配信サービスではなく、「包括的な会員エコシステム」へ発展させる計画を明らかにした。

CEOのジョシュ・ダマロは決算説明会で、ストリーミング市場について「継続的で予測可能な収益成長と、高い利益率を実現できる魅力的なビジネス」と説明。競合となるNetflixの成功例を挙げながら、ディズニーもさらなる成長が可能だとの見方を示した。

「私たちは世界規模でストリーミング事業に取り組んできた。現在の収益規模で比較すると、Netflixが同じ段階にあった時と利益率は非常に似ている」とコメントした。

消費者向け商品事業をエンターテインメント部門へ移管

ディズニーは事業構造にも変更を加える。

これまでエクスペリエンス部門に含まれていた消費者向け商品(コンシューマープロダクツ)事業を、エンターテインメント部門へ移管することを発表した。

同社は、映画やシリーズを生み出すスタジオ部門とIP(知的財産)の収益化をより近づけることで、戦略面・運営面でのメリットが得られるとしている。

ディズニーにとってIPビジネスは重要な収益源であり、『トイ・ストーリー』シリーズはこれまでにフランチャイズ全体で160億ドル(約2兆5,120億円)以上の価値を生み出しているという。

『マンダロリアン&グローグー』など映画事業は課題も

一方で、映画部門についてはすべてが順調だったわけではない。

ディズニーは『スター・ウォーズ/マンダロリアン・アンド・グローグー』や実写版『モアナと伝説の海』について、劇場興行では期待を下回ったと認めた。

しかし同社は、これらの作品への投資は劇場公開だけでなく、ブランド価値や関連商品の展開など、長期的な利益につながるものだと説明している。

ディズニーCFO(最高財務責任者)のヒュー・ジョンストンは、「映画業界は1作品ごとの結果ではなく、ポートフォリオ全体で考える必要がある」とコメント。映画事業の変動性を、テーマパークや配信など多角的な事業で補える点を強調した。

ESPNはNBAファイナル効果も利益は減少

スポーツ部門では、NBAファイナルの放送がESPNの収益を押し上げた。

売上高は前年同期比4%増の45億ドル(約7,065億円)となった一方、営業利益はNBA放映権料の上昇により17%減の8億5,800万ドル(約1,347億円)となった。

また、ジョンストンCFOは来年のスーパーボウルに向けた広告枠がすでに完売していることも明らかにした。

A+E売却資金を自社株買いへ AI活用も推進

ディズニーは、保有していたA+E Networks株式売却による12億ドル(約1,884億円)の資金を、自社株買いに活用する方針も発表した。

さらに、今後のAI(人工知能)の活用についても説明。ディズニーはAIを単なる効率化のためではなく、クリエイティブ制作を支援する技術として活用していく考えを示した。

同社は「AIによって効率性を高めるだけでなく、人間中心、アーティスト主導、クリエイター主体の創作プロセスを強化する」と説明。

ダマロCEOも、AIをスタジオだけでなく企業全体で戦略的に活用し、制作スピードの向上や新たな創造性の開拓につなげていく方針を語った。

※本記事の日本円表記は、2026年8月6日時点の為替レートを基に換算しています。

※本記事は英語の記事から抄訳・要約しました。

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