ホーム » ENTERTAINMENT » LIFESTYLE » ヘンリー王子側近、国王側の“一般市民扱い”に反発

ヘンリー王子&メーガン妃は「一般市民」?王室の冷徹な線引きに夫妻側近が猛反論

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ヘンリー王子&メーガン妃は「一般市民」?王室の冷徹な線引きに側近が猛反論
チャールズ国王(左)、メーガン妃&ヘンリー王子 写真:Jane Barlow/WPA Pool/Getty Images; Max Mumby/Indigo/Getty Images
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チャールズ国王が今週、ヘンリー王子メーガン妃夫妻の立場について、公務を離れた“一般市民”に近い存在だとする見解を新たに示した。これに対し、夫妻に近い関係者から異論が噴出している。

▼ヘンリー王子は一般市民か公人か 側近が真っ向反論

2026年8月、カナダで開催された「デヴィッド・フォスター財団」設立40周年記念式典でのヘンリー王子とメーガン妃 写真:Vito Amati/The David Foster Foundation/Getty Images
2026年8月、カナダで開催された「デヴィッド・フォスター財団」設立40周年記念式典でのヘンリー王子とメーガン妃 写真:Vito Amati/The David Foster Foundation/Getty Images

夫妻側近は、米『ピープル』に対し、ふたりが世界的に顔を知られた存在である以上、名もなき一般市民として生きることは非現実的だと主張。「一般の人々はふたりが誰なのか知っている」とコメントし、匿名性を前提とした暮らしは望めないとの見方を示した。

さらに側近は、夫妻が本当にただの一般市民であるなら、王室側がわざわざ正式な指針を出す必要すらなかったはずだと皮肉交じりに指摘している。

▼国王側書簡が示した「私人に近い」という線引き

ヘンリー王子(左)、チャールズ国王 写真:Samir Hussein/WireImage(2)
ヘンリー王子(左)、チャールズ国王 写真:Samir Hussein/WireImage(2)

現地時間9月7日、国王側は侍従長を通じて夫妻の現状を確認する書簡を関係機関に送付した。書簡は夫妻が「王室の現役メンバー」ではないと改めて明記し、経済的自立やプライバシーの尊重については引き続き認める姿勢を示している。

書簡の核心部分では、夫妻の立場について「商業的および慈善的な活動を行う私人に近い」との表現が用いられた。あくまで2020年の王室離脱時のサンドリンガム協定(「殿下・妃殿下」の称号や税金による警備を安易に認めない)を踏襲したものであり、目新しい方針転換ではないと関係者は説明している。

▼警備問題との切り分けと夫妻側の困惑

メーガン妃&ヘンリー王子=2019年、英ロンドンにて 写真:Samir Hussein/WireImage
メーガン妃(左)、ヘンリー王子=2019年、英ロンドンにて 写真:Samir Hussein/WireImage

英『BBC』によると、ヘンリー王子夫妻の広報担当者は、「事前にこの件についての連絡がなかったことに、おふたりは少し驚いていらっしゃいます」とコメントを発表。書簡が夫妻側に共有されたのはメディア発表のわずか1時間ほど前であり、チームがヘンリー王子本人に連絡を取った際には、すでに公開直前という厳しい状況だった。

今回の書簡は、ヘンリー王子が長らく求めてきたイギリス滞在時の警護強化の議論とも密接に絡む。2025年の裁判で警護復活の訴えが退けられて以降、王子は英『BBC』などに対し「安全が担保されない限り家族を連れて帰国することは考えられない」と繰り返し語ってきた経緯がある。

国王側は書簡で、王室内での身分に関する問題と、警備という運用上の問題を明確に区別する構えを見せた。警護に関しては、引き続き当局に相談すべき事案だとしている。

記事/和田 萌

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